PurCottonがCentric PLMで 効率的な協業を実現する オープンな商品開発管理 プラットフォームを構築

消費者の声を聴く

PurCottonのゼネラルマネージャー Li Jianquan氏は、PLM導入前は、商品化のデザインは研究開発部門やデザイン部門の過去の経験に基づいて行われていたと話します。現在では、需要に基づいて商品の開発を進めており、消費者との距離を縮めることができました。これはインフルエンサーやeコマースのライブストリーミングで特に重要です。商品の市場投入までの業務をスマートに進めるために、PurCottonはCentric Softwareとの協業をもとに、部門をまたがった商品開発を管理し、研究開発や企画の様々なプロセスをサポートできるプラットフォームを構築することで、IT環境の総合的なアップグレードと業務プロセスの効率化という目標を達成できました。

100％コットンで世界を変える

親会社Winner Medicalの30年に渡る医療業界での経験を受け継ぐPurCottonは、“100％コットンで世界を変える”というビジョンを掲げています。コットンに揺るぎないこだわりを持ち、コットンティシュ、ウェットティシュ、サニタリータオルの3つの主要製品の革新的な研究開発を推進しています。これらは、クリーニング、マタニティケア、フェミニンケア、衣類、ホーム＆リビングなど、7つのカテゴリーに広がっており、マタニティや幼児用品、日用品の分野で高い評価を受けています。

デジタルトランスフォーメーションのための綿密な計画

proPurCottonは、2019年にデジタルトランスフォーメーションのための“3ステップ戦略”を立案し、商品オペレーションから始まり、フロントエンドの商品開発管理、バックエンドのサプライチェーン管理の統合を進めました。現在までに、第1ステップである知的財産権を含むインテリジェントコモディティ管理システム(IMS)の構築を完了し、商品化計画と実施業務にオンラインプロセスを導入しました。スマートな商品管理を実現するためには、商品計画、デザイン、研究開発の各部門の協力が不可欠です。協業を強化して業務を効率化し、市場ニーズへの対応を可能とするため、オープンな商品管理プラットフォームが必要となったPurCottonはPLMプロジェクトを開始します。

プロフェッショナルな評判がコラボレーションを促進

PLMを導入し“3ステップ戦略”を進めることを決定したPurCottonは、PLMベンダー選定の検討を始めました。PurCottonのコモディティ部門ディレクター、Zeng Qinhua氏は、過去に在籍した企業は全てCentric PLM™を採用していたと話しています。さらに詳しく調査すると、Centric Softwareは業界の有名ブランドをはじめ、世界の何千ものブランドとパートナーシップを結んでいることが判明し、Centricの評判やプロフェッショナルな対応、品質を確認した結果、PurCottonはCentricをパートナーに採用しました。

業務プロセスの最適化と効率の向上

PurCottonでは、既に様々なレベルで経営にITを活用していましたが、システムが分散していることで、効率的な調整や定量化、データの集約が十分に行えず、意思決定が難しい状態でした。PLM導入を進める中で、Centricは“プロセスにおける協業、ビジネスの可視化、データに基づいた商品化”の3つの目標を定め、研究開発と業務上の課題に適切に対応して、8つのデータベースから商品データとブランドのナレッジを集約し、最適化しました。これによりバリューチェーン全体でデータを相互連携し、データに基づいた意思決定を行えるようになりました。

PLMプロジェクトは、PurCottonのテキスタイル事業の高度化と最適化そのものであり、商品の研究開発の全プロセスを見直し、5つの業務プロセス刷新と8つの商品データベースからのデータを集約を実現します。

Zeng Qinhua氏は、プロジェクト開始時のミーティングにおいて、PLM導入について次のように語りました。「PLMの活用によって新商品のリリースサイクルを短縮し、顧客ニーズに応える体制を整えたいと考えています」

精度と実用性

コモディティプランニング部門のZheng Lin氏は、「Centricと協業することで、素材やパターン、パッケージ、コストを優先する、コスト重視の研究開発ロジックを確立することができました。PLM導入により、時間と素材コストを削減し、継続的に経験を積み重ねて、バリューチェーン全体におけるデータを集約し、PurCottonブランドのDNAを作りあげることが可能になります」と述べています。

現在はCentricのおかげで、PurCottonでは煩雑なドキュメント管理に悩まされることはありません。今後は、顧客ニーズに対応した商品化を中核とし、イノベーションの推進により多くのリソースを費やすことが可能になります。